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スマホで動作するアプリを作成する際、モバイルアプリとWebアプリのどちらを選択すべきか迷う方も多いのではないでしょうか。
本記事は、「多数あるアプリ作成方法の中から最適なものを選択するためのポイント」を解説していく連載記事のひとつです。スマホで動作するアプリ作成を検討中の、IT企画やビジネスサイドの方を主な読者として記載しております。
本シリーズでは、スマホで動作するアプリの全体像を示し、それぞれの特徴を掘り下げて順番に見ていきます。目的に合ったアプリ開発の手法を見つけるための参考になれば幸いです。
連載記事
- モバイルアプリとWebアプリの比較(本記事)
- ネイティブアプリとクロスプラットフォームアプリの違い
- クロスプラットフォームアプリ開発技術の比較(やや技術者向け)
- Webアプリの擬似モバイルアプリ化(PWA)について
スマホで動作するアプリの全体像
下図はスマホで動作するアプリの全体像です。
名称だけでは違いが分かりにくいスマホアプリの技術や種類について、本シリーズでは図の上から順に掘り下げて、最適な手法を選ぶためのポイントを解説していきます。
本記事ではまず、モバイルアプリとWebアプリの違いを見ていきましょう。

モバイルアプリとWebアプリの違い
モバイルアプリとWebアプリは何が違うのか?
一言で表すと「プログラムが置かれている場所」が違います。
モバイルアプリは、基本的にはApp StoreやGoogle Play Storeなどのマーケットプレイスからアプリが配信されています。ユーザーはストアから自分のデバイスに実行プログラム(アプリ)をインストールして、デバイス内のプログラムを起動します。
一方、Webアプリを利用する場合はインストールを行う必要はなく、ユーザーはスマホのブラウザ(SafariやChrome)を用いてインターネット上のサーバーへアクセスして、サーバー上のプログラムを要求します。
例外はありますが、大まかな違いとしては次のように考えてください。
- ストアからアプリをインストールし、スマホ内のアプリ完結で利用できるアプリケーションがモバイルアプリ
- ChromeやSafariといったWebブラウザを通じて利用するアプリケーションがWebアプリ
もちろん、モバイルアプリとWebアプリには他にもさまざまな違いがあるので、続いてそれぞれのメリット・デメリットを紹介します。
モバイルアプリのメリット・デメリット
モバイルアプリの主なメリットとしては次のものが挙げられます。
- カメラ・ジャイロセンサー・Bluetoothなどの端末側の機能(ネイティブ機能)を最大限利用できる
- タッチ操作に特化したUI/UXを実現でき、直感的な操作が可能
- オフラインでの実行が可能
- 生体認証・パスキーを使ったセキュリティ実装が柔軟かつ強固にできる
モバイルアプリの主なデメリットとしては次のものが挙げられます。
- ストアからダウンロードする必要がある(まずインストールというステップが必要なためユーザーにとって利用のハードルが高い)
- OSの種類やバージョンに依存する
- ストアの審査に通らないとユーザーに配信・アップデートができない
- iOSとAndroidの両方に対応する場合、それぞれのOS向けの開発が必要になる
- iOS・Androidともに毎年OSのバージョンアップが実施されるため、アプリの継続的なメンテナンスコストが発生する
Webアプリのメリット・デメリット
Webアプリの主なメリットとしては次のものが挙げられます。
- ストアを通さずにアプリを実行できる(インストールというステップがなくユーザーにとって利用のハードルが低い)
- Webブラウザ上で動作するため、OS種類による影響を受けにくい
- Webブラウザを通じて、1つのソースコードでPCでもスマホでも利用が可能
- ストア審査などがないためアプリのアップデートが容易
- 開発技術の選択肢が多い
- Webブラウザ経由なので端末のストレージ容量の節約
※PC、タブレット、スマホなどさまざまなデバイスで利用できますが、レスポンシブデザイン対応は行う必要があります
Webアプリの主なデメリットとしては次のものが挙げられます。
- カメラ・ジャイロセンサー・Bluetoothなどの端末側の機能(ネイティブ機能)に一部制限がある
- オフラインでの実行ができない
- Webセキュリティのリスクや脆弱性の対策が必要
Webアプリで操作できるネイティブ機能
先ほどWebアプリのデメリットのひとつとして「カメラ・センサー等の端末側の機能(ネイティブ機能)を使用できない」ことを挙げましたが、細かく見ていくと利用できるもの・一部機能なら利用できるものもあり、一律に不可ではありません。
「他の機能はなくてもいいが、Webアプリで位置情報だけは使いたい」というようなケースは多々あると思いますので、続いてWebアプリでも利用できるネイティブ機能を解説します。
| カメラ | △ | Webアプリでも基本的な写真撮影のみであれば可能です。 しかし、スマホのデフォルトのカメラアプリが備える高度な機能(色彩補正、シャープネス補正)などは、ブラウザ経由のカメラ起動では最大限使用することは難しいです |
| マイク・オーディオ | ○ | WebRTCなどの技術の普及もあり、マイク・オーディオの入出力はWebアプリでも問題なく利用できます。 (zoomなどをWebブラウザから利用されている方も多いと思います。) |
| ヘルスケア情報 | × | ヘルスケア情報はモバイルアプリ経由(HealthKit/Health Connect)でのみアクセス可能で、Webブラウザから直接アクセスする標準機能はなし。 |
| 生体認証 | ◯ | 「WebAuthn(FIDO2)」と呼ばれる技術を利用することで、Webアプリでも以前と比べると比較的容易に生体認証を実現できるようになりました。また、近年はパスワード不要でログインできる「パスキー」もWebアプリで利用可能で対応が広がっています。 |
| 位置情報 | ○ | 位置情報は、Webアプリでも問題なく利用できます。 |
| Bluetooth | × | AndroidのChrome等ではWebアプリでも一部Bluetoothの機能が使用できますが、iOSでは使用できません。(Bluetooth機能に特化したブラウザ(Bluefyなど)を介せば、iOSでも一部使用できる場合もありますが、一般的なブラウザでは使用できないと考えた方が無難です。) |
| バックグラウンド処理 | × | 基本的には、Webアプリはブラウザが閉じると処理を継続することができないため、バックグラウンド処理はできません。(Service Worker と呼ばれる技術を用いれば一部対応可能ですが、制御は限定的であるため、ここでは × としています。) |
【注意】Webアプリでのネイティブ機能の利用可否を説明してきましたが、これらは記事更新日(2026年4月)時点の情報です。今後対応される可能性がありますし、上記で○とされている機能でもブラウザによっては対応していない場合もあります。絶対的な正解というわけではありませんのでご留意ください。
クラウドAIとオンデバイスAIとの違い
2026年現在は、「AI」もモバイルアプリが利用する機能のひとつとしてよく挙げられます。
スマートフォンの性能向上により、AI処理をクラウド側ではなく端末内で完結させる「オンデバイスAI」も普及しつつあります。
一般的なChatGPTやGeminiのような「クラウドAI」は、インターネット経由でサーバー上のAIモデルにリクエストを送り、デバイス側では帰ってきた結果を受け取って表示する仕組みです。
一方、「オンデバイスAI」は、アプリ内に独自のAIモデルを搭載してアプリ内で実行する、または、Apple IntelligenceのようなOS内蔵のAIモデルを端末内で実行するため、外部との通信が発生しません。
前述の通り、Webアプリは端末側の機能の利用に制限があるため「WebアプリならばクラウドAIを利用する」という選択が一般的だといえます。
比較すると、モバイルアプリの方がクラウドAIもオンデバイスAIも柔軟に選択肢に入れることができます。
| Webアプリ | モバイルアプリ | |
| クラウドAI | ○ | ○ |
| オンデバイスAI (独自モデル組み込み) | △ | ○ |
| オンデバイスAI (OS内蔵モデル) | × | ○ |
クラウドAIとオンデバイスAIの特徴比較
どちらも特徴は一長一短ではありますが、高度な大規模AIモデルを随時利用したい場合はクラウドAIが優位です。
ただし、クラウド型のAIは、インターネットを経由する必要があるため、オフライン実行やセキュリティ面を考慮する場合、オンデバイスAIが有効な選択肢となります。
※ 現在も日々の進化が著しい技術領域であるため今後は改善される可能性はあります。
| クラウドAI | オンデバイスAI | |
| 通信 | 必要 | 不要 |
| プライバシー | データはサーバーへ送信される | データが端末外に出ない |
| モデル性能 | 大規模モデルが使用可能 | 端末性能や搭載モデル性能に依存 |
| モデルの更新 | サービス側で随時更新 | 独自モデルの場合はモデル更新・アプリ更新が必要 |
| 利用料金 | API利用料が発生する可能性 | 基本的には無料 |
| 利用条件 | 通信環境があれば利用可能 | 端末性能・機種によって利用可否や体験に差が出る |
モバイルアプリかWebアプリか?選択のポイント
ここからはモバイルアプリかWebアプリかで迷われている場合の、選択のポイントをいくつか紹介したいと思います。
機能面から考える
- Webアプリで対応できないネイティブ機能を使用する必要がある
- オフラインで実行する必要がある
- ジェスチャー操作を主としたユーザー体験としたい
- 特定のハードウェアが提供するSDK等を利用したい
これらが重要な条件となる場合、モバイルアプリを選択する必要があります。
一方で、上記の機能は不要で、求める機能が「データを出し入れと画面表示」だけであるならば、Webアプリの方が最適であると考えられます。
対応デバイスから考える
特定の端末のネイティブ機能を最大限に活用したい、加えて、PCでの動作を特に必要としないのであれば、モバイルアプリが有力な選択肢となります。
一方、PCを含む複数のプラットフォーム(スマートフォン、タブレット、PCなど)での動作を視野に入れる場合、Webアプリは非常に重要な選択肢となります。
ビジネス的観点から考える
アプリのターゲットユーザー層と、ユーザーがアプリをどのような状況で利用するのかを考慮することは、モバイルアプリとWebアプリの選択において非常に重要です。
例えば、社内メンバーのみが使用する業務効率化アプリや、特定サービスの契約者のみが利用する付加価値アプリのように、利用者が限定されている場合はモバイルアプリの選択が有効です。
ホーム画面にアイコンを表示させたり、柔軟にプッシュ通知を活用したりと、日常的なアクセスを促しやすいメリットがあります。また、特定の業務で必要となるデバイス機能(例:バーコードリーダー、NFCリーダーなど)との連携も強みです。
セキュリティ面でも、オフライン実行によって不用意なアクセスも防ぎやすく、生体認証やパスキーなども柔軟に利用できるので、情報管理に適した機能を利用しやすいでしょう。
一方で、アプリをきっかけに新規顧客を獲得したい、提供する内容についてより多くの人に認知してもらいたい、といった目的を持つ場合は、Webアプリの方が適している可能性があります。
Webアプリは、URLを知っていれば誰でも手軽にアクセスできるため、広範なユーザーにリーチしやすいという大きなメリットがあります。
検索エンジンからの流入も期待できるため、SEO対策を行うことで潜在的な顧客層への認知度向上に繋がります。また、SNSやメールなどでURLを共有することで、バイラルな拡散も期待できます。
※実際にはもっと多様な選択のポイントや考慮すべき制約がありますが、この記事ではわかりやすく単純な例を用いた説明に留めています。
まとめ
本記事ではまずモバイルアプリかWebアプリかの選択のポイントを解説しました。
モバイルアプリを選択した場合は、次段階の検討事項を解説する記事「ネイティブアプリとクロスプラットフォームアプリの違い」も併せてご覧ください。
どの手法を採用するか正しく判断を下すためには、アプリに求める機能性、開発コスト、保守のしやすさ、技術の将来性…などさまざまな観点を持って考える必要があります。
そのため、ビジネスサイドの方とITサイドの方、両者が参加するプロジェクトチームで協議するのがお勧めです。外部ベンダーに開発を依頼する場合は実装方式の相談にも乗ってくれるようなパートナーを選定するのが良いでしょう。
NCDCは、モバイルアプリを用いたサービスの全体像を検討するところから、アプリ開発の要件定義、UX/UIデザイン、実装まで一元的にお客様をご支援することを得意としています。
目的に応じた適切な技術の選定からご相談いただけますので、モバイルアプリの開発を検討されている方はぜひお問い合わせください。
備考:アプリ配信のルールを見直すスマホ新法
2025年12月に「スマホソフトウェア競争促進法(スマホ法)」が施行されました。
本記事では詳細を割愛しますが、重要な変更点として「アプリの入手経路の多様化」が挙げられます。これまでiOSではApp Store、AndroidではGoogle Playストアといった「公式ストア」からのインストールが原則でしたが、本法の施行により、他のマーケットプレイス(サードパーティ製のアプリストア)の提供・利用が可能になりました。
ただし、2026年4月現時点において、これはあくまで「選択できるストアが増えた」ことを意味しており、「審査なしで自由にアプリを配布・インストールできるようになった」わけではない点に注意が必要です。アプリを公開するには依然として各ストア独自の審査があり、特にiOSに関しては、Appleによるセキュリティ確認(公証)等のプロセスも引き続き存在します。
※注意: 本制度は施行されて間もないため、各プラットフォーム事業者の運用ルールや規約が今後も段階的に変更される可能性があります。最新の情報については、関係省庁や各社のガイドラインを併せてご確認ください。












